既存建築物調査

既存建築物調査業務

お問い合わせ

住所	〒169-0073 東京都新宿区百人町 2-16-15 M・Yビル3F
担当	ソリューション事業部
電話	03-3362-0458（直通） FAX：03-3362-0669
お問い合わせはこちらのフォームをご利用ください。

既存建物遵法性調査

拡大する既存建物活用のニーズに対応できる第三者機関

既存建物の適正な運用や活用に向けた調査のご依頼が増えております。
経験が豊富で高い専門性を持つ、公正な第三者機関であるグッド・アイズにお任せください。

エンジニアリングレポート

グッド・アイズは、確認検査・性能評価・構造計算適合判定機関として、公正中立を約束し、様々な角度から調査・診断し適正な資産評価に必要なエンジニアリングレポートを作成いたします。

時間と労力のかかる調査をアウトソースすることで、管理者の負担を大幅に削減し、生産性の高い業務へ労働力を有効活用できます。

コンプライアンスの観点からも、第三者機関から発行された客観的で正確な報告書は高い付加価値を提供し、建物の運用方針策定に役立ちます。

調査にあたってのポイント

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E-Mail	ge-dd@good-eyes.co.jp

品質監査

第三者機関チェックの必要性

グッド・アイズは、第三者機関として品質管理マネジメントが適確に行われているかを確認します。施工部位の検査のみではなく、監理者・施工者による品質管理の実施状況について監査し、事業主様の品質確保をサポートいたします。

着工から完成まで、必要な部分を一過性の審査・検査で終わることなく、継続的な建築監査業務を実施することによって、建築物の安全性・品質を高め、より安心できるものとなります。

建築主のご要望を建築監査の観点から幅広いチェックを行い品質の向上が計れます。建築監査は法に義務付けられた業務ではなく、任意となっています。

監査項目のカスタマイズが可能（例）

建築主のご要望を目的に添った形で検査を行い確認します。建設プロジェクトでは、構成メンバー（建築主、設計事務所、施工会社、検査機関等）の影響を受けがちですが、建築監査による監理はもれなくリスクを監視し、進捗を逐次監視していきます。

監査の流れ（例：鉄筋工事）

事前相談により監査内容を決定し、御見積書を作成しますので、お気軽にご相談ください。

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建築検査業務（インスペクション）

業務目的

建築工事中の施工検査を建築主のご要望に合わせて真に公正な第三者機関、建築主の観点で任意に建物監査を行う業務です。経験豊かな専門家が調査・監査をしますので、目が行き届きご安心頂けます。

着工から完成まで、必要な部分を一過性の審査・検査で終わることなく、継続的な建築監査業務を実施することによって、建築物の安全性・品質を高め、より安心できるものとなります。

建築主のご要望を建築監査の観点から幅広いチェックを行い品質の向上が計れます。建築監査は法に義務付けられた業務ではなく、任意となっています。

業務の流れ

建築主のご要望を目的に添った形で検査を行い確認します。建設プロジェクトでは、構成メンバー（建築主、設計事務所、施工会社、検査機関等）の影響を受けがちですが、建築監査による監理はもれなくリスクを監視し、進捗を逐次監視していきます。

標準検査項目

遵法性検査（確認申請、消防法等各種書類の確認と適法性）

検査項目については、ご希望に応じて対応します。

調査に必要な書類

提出資料の内容で報告書の精度が変わりますので、情報は可能な限りご提示願います。
（1）確認関係書類（確認済証、検査済証等）
（2）住宅性能評価書類（設計評価、建設評価をしている場合）
（3）地盤調査報告書
（4）地盤改良報告書（地盤改良をしている場合）

標準的な業務の流れ

サービス概要

業務区域	日本全域
対象建築物	全ての建築物
手数料等	別途お見積り致します。

耐震診断業務（耐震診断検証、一次・二次・三次の検証）

業務目的

日本では1981年に新耐震基準が施行されましたが、それ以前の高度成長時代に多数の建築物が建設されました。そのため近年の大地震でこれらの建物に多大な被害が発生したことから建物の耐震性を調べることが社会的急務となりました。グッド・アイズ建築検査機構の耐震診断の任意評価では、対象建物の地震による被害の可能性の大小を判断し、その安全性を調査・確認致します。

調査に必要な書類

（1）意匠図、構造図、構造計算書等
※提出資料の内容で報告書の精度が変わりますので、情報は可能な限りご提示願います。

標準的な業務の流れ

サービス概要

業務区域	日本全域
対象建築物	全ての建築物
手数料等	別途お見積りいたします。

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非破壊検査業務

業務目的

不動産取引では不動産証券化に限らず取引物件の情報の開示が必須になっています。情報の開示には、一般的には遵法性･建物の劣化状況等を調査し報告書にまとめた、建築関連法規に適合しているかどうかを調査する、建築基準法適合判定調査があります。

これらは、提出された設計図書類のチェック･建物の目視可能な範囲での劣化状況の調査をもとに作成されるものであり、構造的な判断を含むものではありません。

構造体に関しては、確認図面通りに施工されていることを前提に、施工時と比較した建物の劣化状況を目視により判断するのが一般的ですが、図面通りに施工されているかは外観ではわかりません。より、信頼性の高い報告書にするために図面と対象物件の整合性を確認することが必要となる場合もでてきます。

電磁誘導式鉄筋探査機・シュミットハンマーコンクリート強度試験機による非破壊でコンクリートの鉄筋の配筋状況・コンクリート強度等の調査をおこないます。

非破壊による調査で構造図と現況との整合性を確認することにより、建物のより確かな情報を提供することで取引を円滑に進めることが可能となります。

調査項目

サービス概要

業務区域	日本全域
対象建築物	全ての建築物
手数料等	別途お見積りいたします。

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